浮気調査の費用を0にするのも夢じゃない?浮気調査の費用削減方法とは
これまで数々の調査費用削減方法について紹介してきましたが、その方法は決して0になるものではありませんし、そもそも高額な探偵社の調査料金を0に持っていく事が不可能でした。
しかし、以下の方法を使えば、
もしかしたら貴方も浮気調査の費用が0円になるかもしれません。
慰謝料を調査費用に充てる
慰謝料請求をして得られた金額から支払いを行う方法は、弁護士の世界では当然方法です。
しかし、同じように慰謝料請求と関わりの深い調査業界ではなぜかあまり行われていない方法なので、まさか行えないのかと思って調べてみた所、なんと探偵業者の中のいくつかは慰謝料から得られた金額から探偵社への依頼料を支払う方法を推奨している会社が存在していたのです。
つまり、もしも浮気相手や浮気をした配偶者に慰謝料を請求できた場合、その請求額の中から探偵社の費用を捻出するのも不可能では無いのです。
調査料金を引いた慰謝料の金額
得られた慰謝料から調査費用を引いた場合、一体幾ら程度の金額が依頼者に残るのかは、慰謝料の金額と調査費用の金額の大小に大きく影響されます。
そこで、まずは浮気が原因による慰謝料の請求額の相場から、浮気調査の相場金額を引くことによって、依頼者に残る大まかな残金を計算してみました。
慰謝料の相場 | 200万円 |
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浮気調査の相場 | 30万円 |
200万円−30万円=170万円
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つまり、相場通りの金であれば、依頼者のもとに残る慰謝料は170万円。
これだけの金額が残るのであれば、依頼者は十分に元を取る事が出来るでしょう。
しかし、相場通りの慰謝料を請求するためには、依頼をするのは探偵社だけでは難しいケースが多いです。
弁護士費用の問題
もしも200万円の慰謝料請求をするとなれば、当然相手が慰謝料請求を拒否する可能性が十分に考えられます。
このとき依頼者の味方となってくれるのは、探偵ではなく、法律の専門家である弁護士なのです。
実は弁護士は裁判で代弁することだけが仕事ではなく、慰謝料請求の際の示談交渉から法的効力のある書類の作成まで、様々な面で慰謝料請求を行う人をフォローしてくれます。
しかし、やはり気になるのは弁護士費用の事でしょう。
ただでさえ探偵社に高い調査料金を支払っているのに、さらに弁護士にまで費用を支払うとなると、一体幾らの慰謝料が残るか気になりますよね?
弁護士費用の相場
慰謝料請求をした場合の弁護士費用の相場は、
程度が掛かると考えられます。
しかし、殆どの弁護士事務所は請求の結果得られた慰謝料の大きさによって成功報酬も変化するため、大きな金額を請求するほどに費用も大きくなっていきます。
ちなみに・・・
弁護士費用として50万円が掛かった場合
探偵社からも30万円の費用がかかっていますから
200−50−30=110万円が手元に残る計算になります。
慰謝料は相手の収入や資産状況によって変化する
依頼者が得られる慰謝料の金額は、相手の資産や収入によって変化します。
つまり、お金持ちの相手であればあるほど、請求できる金額は大きく、収入が少ない相手ならば、慰謝料の請求額が極端に下がるという事です。
この点を踏まえて考慮してみると、まず慰謝料を請求する相手が金銭的に裕福でない場合には、探偵社への調査料金を慰謝料で完全に補う事は難しいでしょう。
しかし、もしも相手が中堅企業の社長クラスならば、年収も資産総額も相当なものとなるので、探偵社への調査費用はおろか、弁護士費用も簡単に回収できるかもしれません。
慰謝料請求で費用を賄うなら、徹底的に不貞の証拠を固めるべき
慰謝料請求から得られた金銭で費用をまかなう場合、
探偵社への調査費用は下手に削減せず、徹底して不貞行為の証拠を手に入れた方が良いでしょう。
なぜなら、慰謝料請求をして費用を回収できるだけの収入がある相手ならば、間違いなく相手側は弁護士を立てて、慰謝料の請求額を下げるか、慰謝料を付き返してきます。
この様な状況で、中途半端な証拠を出してしまっては、慰謝料請求の額が減ってしまったり、最悪の場合慰謝料が請求できず、探偵社への費用を自腹で切らなくてはいけません。
つまり、高額の慰謝料請求を行う前提で浮気調査をするのならば、しっかりと調査を行っておくこと。
不貞行為の証拠も一度だけだと相手からの反論が怖いので、2回、3回と複数回不貞行為が行われた証拠を手に入れておきましょう。